ブリッジセラピーを選ぶ理由

ツケを支払わずにすまそうとした歴史上のあらゆる試みが、逆にツケを増やし、結末は無残な悲劇（後世から見れば喜劇？）に終っていることを思い知るべきである。歴史が語るところによれば、債権大国（つまり、いまの中国）のバブルによる富の自己崩壊は、ソフトランディング（軟着陸）したためしがない。
急角度で上昇しすぎた飛行機のように、突然失速し、やがて乗客の阿鼻叫喚の声もろともに固い地面に激突している。「道は血に染まる」のである。
歴史のパターンが暗示しているように、今後、中国の資産（株や不動産がメイン）の価格は経済的に見て妥当な水準にまで下がるだろうが、問題はそのラインまでどの程度のスピードで落ちていくのか、実体経済にどのようなダメージを与えるのかという点だ。下げ方の規模は、バブルが膨張したときの資産インフレの規模と同程度になるため、現在進行している中国のでは、なぜ止められないのかＰその理由は、時代の底流に、ある「巨大トレンド」が渦巻いているからだ。
ひと言で表現するとすれば、「覇権の移行」ということになる。理解するためには多少の説明がいる。
大ざっぱにいって、世界の覇権は古代ローマ帝国のパックス・ロマーナ（ローマの支配による世界平和）に始まる。一五世紀以来、覇権はおよそ一○○年ごとにベネチア、スペイン、オランダと移行し、やがて一九世紀には強大な大英帝国が登場、第二次世界大戦が終るころには覇権は初めて大西洋を越えて新大陸アメリカへと移った。

ケースに、ソフトランディングを期待するのは無理な話だ。「覇権の移行」という大変動は、「大恐慌」と同様、めったに起こらないため人々はその本質を理解出来ない。
こうした力関係の移行は現代史でもマレであり、明治維新以降、ただ一度あっただけだ。そのため、移行期の状況は大きな誤解を招きやすい。
つまり、「こうした時期は興隆しつつある国（つまり、いまの中国）にとって有利だ」と人々は考えがちだ。しかし歴史的に見て間違っている。
没落しつつある国（いまのアメリカ）はその弱点のためにかえって優位に立つことが多く、それ以外の国々が、世界システムの崩壊に伴う混乱に苦しむ。次の覇権国家の力が全世界に行きわたって初めて、旧覇権国家は自分の没落に甘んじるのであり、世界中の国々がそれまでの何十年かの移行期を、苦しみつつなんとか乗り越えていかねばならないのだ。
その中でも特に興隆しつつある国、つまり次の覇権国家となりうる国が最もすさまじい被害を受ける。「覇権の移行期」、つまり一つの帝国が没落しつつあるとき、必ず次の大国が金融大国として登場し、そこに世界の富が集まり、やがて投機熱が高まって巨大なバブルが生じる。
だが、この世の中に永遠に続く上り坂も繁栄も存在しないように、急激に上昇しすぎた相場は必ず失速し、地面にたたきつけられる。しかもこの時期は、世界的に一時的な覇権の空白が生じる「不安定期」であり、そのことも加わってバブルの崩壊は予想以上の災難を生み、不況は長期化し、その国ばかりでなく世界的に政治も経済も混乱することとなる。
実際、スペインからオランダへの覇権の移行期には、世界の金融大国となりつつあったオランダで「チューリップ熱」と呼ばれる投機ブームと、その後に続く大暴落があり、オランダ経済は瀕死の重傷を負うこととなった。また一八世紀にはオランダに替わって世界の大国となりつつあったイギリスで、「南海バブル事件」が発生し、イギリス経済とその威信は元の姿をとり戻すのにかなりの時間を必要とした。
前回の「覇権の移行」は二○世紀前半、大英帝国からアメリカへと起こり、世界中をまるで大地震のように揺さぶった。通信や運輸の技術的進歩によって世界経済の一体化が進めば進むほど、「覇権の移行」の影響は深刻かつ世界規模となるらしい。
覇権がアメリカへ完全に移りきる一九四五年までのあいだに世界は「大恐慌」を経験し、その前後に第一次、第二次の両大戦を味わうこととなった。世界中で数千万の人間が悲惨な死を遂げ、無数の投資家が全財産を失い途方にくれた。
前回の大恐慌では興隆しつつあったアメリカが経済的に最もひどい目に遭い、相場の下落も激しかった。このように覇権国家が没落し、別の国が経済大国として世界史に登場し始めたとき、例外なくその国で大規模なバブルが発生し、バブルが弾けた後はいつも長期の深刻な不況に見舞われている。

つまり、「覇権の空白期」経済にとって一番危ない時期なのだ。前回の覇権の移行では、大英帝国のリーダーシップが衰えてパックス・ブリタニヵという覇権システムが揺らいでいたとき、大英帝国に替わって経済大国にのし上がってきたアメリカには、次期リーダーとしての自覚がなかった。
それが災難を大きくした。では、これから先、何が起こるのだろうか。
すでに二○○七年、世界各国の市場はサブプライムローン暴落に見舞われている。巨大なシグナルが点滅しだしたのだ。
黄信号が赤信号へと変わり、「大恐慌時代」が始まろうとしているのだ。第一に、世界中が政治的に大混乱するだろう。
すでに中東やアフリカにも不穏な動きが出始めているが、ざらにほかの地域（特にアジア）に拡大するだろう。これには紛争ばかりでなく、大きな戦争も含まれるはずだ。
第二に、その結果として保護貿易主義が進み、世界経済が収拾のつかないパニックに突入するだろう。前回とは様相がかなり異なるだろうが、まさに「大恐慌」的状況が出現するに違いない。
第三に、最も大事な点だが、世界の主要国の中でもあの中国が一番手ひどい目に遭うだろう。前回は、興隆しつつあったアメリカの二ューヨーク市場の大暴落を発火点として世界中が恐慌に巻き込まれていき、アメリカが最大の被害を被ったが、今度は中国の番なのである。
興隆しつつある中国が世界恐慌の発源地となり、しかも中国が最も手ひどい打撃を受けるはずだ。中国の資産が、かつてないほど暴落するだろう。

ほとんど信じがたい話だが、資本主義を理論的に支えてきたはずの「近代経済学」には、大恐慌や不況を扱う分野がない。なぜならば、正統派の経済学者らは過去二世紀ものあいだ、資本主義のもとでは恐慌は論理的にありえないと主張してきたからだ。
ところが実際には、この二世紀のあいだにアメリカは四回も恐慌に襲われている。だから現実的には、「恐慌”そんなことは起こりえない」と考えるほうがおよそ馬鹿げている。
データがすべてを物語っている。過去二○○年間の経済データがはっきり残っているアメリカには、驚くほどきれいな景気変動パターンを読み取ることができる。
合衆国建国直後の一七八○年以来、一○年ごとに景気後退が起こっている。景気後退よりはるかに厳しい不況が三○年ごとにアメリカを襲っている。
しかも「覇権の論理」にしたがえば、今回はついに中国の番なのだ。大波をもろにかぶるのはアメリカではなく、あの中国なのである。
二○○七年のサブプライムローン暴落も単なる「序曲」にすぎない。しかも二○一○年～二○一三年に世界を呑み込む「恐慌」はまったく残念なことだが史上最悪のものとなるだろう．なぜか”その理由は少々逆説的である。
国際的な相互依存がかってないほど高まっているからだ。微妙に積み重ねたトランプカードの塔は、たった一枚を抜き取っただけであっという間に崩れ去る。

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